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マスク、衛生用品の価格高騰の推移・競争の実態

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公開日
2020年05月14日 20:43
最終編集日
2022年04月22日 19:38

新型コロナウィルスの影響を受けた急激な需要過多により、特に「マスク」「除菌スプレー」「エタノールなど除菌液」の衛生用品の在庫不足がリアル店舗だけではなく、市場が連動している「インターネット市場の供給量の減少」「価格高騰」への影響が続いております。

つい昨今では、衛生用品だけではなく、先週からSNSなどの発信による消費者の動向から「マスクと原材料が似ている」という勘違いから「トイレットペーパー」「ティッシュペーパー」といった日用品までもが品薄状態となり、インターネット上での在庫不足や価格の高騰(つまり市場の供給量や需要に合わせた価格競争)が行われているのが実態です。

今回、弊社がご提供している価格調査ツールのプライスサーチで、インターネット上で行われている市場の動向とプライシングについてまとめてみました。

1.全国のドラッグストアで売れているマスクなど衛生用品の市場動向について

市場調査会社の調べによると、先月インバウンド顧客に消費ニーズ「1レシートあたりの購入金額5000円以上」に絞って集計した結果からみると、ドラッグストア1店舗当たりの平均のマスク売上高は、22日時点で「3万5726円(速報値)で、前週(1万4045円)から2.5倍に急増している。前年同時期(2万849円)と比べても1.7倍に伸びている状況である。

日常的に売上ランキングが上位にくる日用品を抑えて、マスク12種類が上位にランクインしており、マスク購入比率が多くなっているのがわかります。

主に楽天、Yahooの各販売商品のページをクリックすると「店舗改装中」「在庫切れ」の表記となっており、一般消費者の検索ニーズは多く上位表示されているものの、「在庫がない」状態が続いております。

実際にGoogleで検索した販売カートページが残っているURLをクリックすると、「店舗改修中」と表示されます。

2.各モールにおけるマスクの販売数の動向について

弊社が小売店様に提供しているプライスサーチでは、登録した商品データ(商品名、JANコードなど)により、EC市場の供給量や各販売店の価格を取得することが可能です。

今回予めデータ取得をしておいた各種マスクメーカーの流通状況と販売価格の独自データを特別に公開しています。

1)主要マスクブランドのEC流通量の推移
(2020年2月10日~5月28日、1日1回取得したデータを元に集計)

主要マスクブランドを調査したところ、3月以降から各ECモールでの販売数が急激に減少しているのが分かる。
一方でノーブランドのマスクの販売数が増加している。

各ECモール別で見ると、特にAmazonでの販売数が急激に減少していることが顕著に現れた結果となった。

これらの結果から2020年3月10日「国民生活安定緊急措置法に基づくマスクの転売規制」発表の影響から消費者に負担を強いる高額販売や転売行為が少なくなったと考えられます。

2)各ECモールでの販売店舗数と最安値の販売価格について

以下はプライスサーチ内で表示される調査結果一覧ページの例です。

(2020年3月4日現在のデータ 1時間毎に取得)

上記の調査結果の中でユニ・チャームの「超快適マスク ふつう 50枚入り」を見てみると、ユニ・チャーム公式サイトの販売価格「2,486円(税込)」に対して、ECモール内の市場最安値は「13,582円(税込、送料込)」と、約5倍以上の販売価格の設定をされているのが分かります。

3)各ECモールの価格競争の推移について

2020年2月20日〜3月4日現在までのAmazon時系列の価格変動推移のグラフ

2月20日~22日までは在庫不足による出店店舗が少なく、23日~27日は出店店舗があるものの、価格の変動が激しい。29日以降が突発的な販売価格の変動が少なくなり、市場競争に合わせた販売価格の設定がされていると考えられます。

1時間毎の価格変動状況(2020年3月3日時点)

上記の3月3日時点の最安値の販売価格をみると1時間毎に価格競争が発生しているのが確認できます。

2020年2月20日~3月4日現在までのYahoo時系列の価格変動推移のグラフ

2月23日~27日は出店店舗があるものの、価格の変動が激しい。2月27日~3月2日以降が突発的な販売価格の変動が少なくなり、市場競争に合わせた販売価格の設定がされていると考えられます。3月3日以降は値下げに合わせて緩やかに価格が下がっております。

1時間毎の価格変動状況(2020年3月5日時点)

上記の3月5日時点の最安値の販売価格をみると1時間毎に価格競争が発生しているのが確認できます。

4)関連する衛生用品の販売店舗数と価格動向について

除菌ジェルやエタノールの調査データ(2020年3月3日時点)

エタノールについては殆ど在庫がなく、「手ピカジェルプラス 300ml」といった除菌グッズも販売店数が少なく、希望小売価格1200円(税抜き)に対して、7920円(税込、送料込)と約5倍以上で販売されています。

クレベリンやうがい薬の価格データ(2020年3月3日時点)

エタノールや除菌ジェルと比べて、各ECモール毎の販売店数も多く、市場の最安販売価格も高騰していないと考えられます。(各ECモール内による)

3.急激に需要が上昇している商品の販売店舗数と販売価格について

1)トイレットペーパーやティッシュといった日用品の需要について

トイレットペーパーの価格データ(2020年3月4日時点)

特定の販売メーカーのデータにはなりますが、販売店数が殆どなく、「エリエール シングル 12ロール」はマツモトキヨシの販売価格488円(税込)に対して、4,980円(税込、送料込)となっており、価格高騰が見られます。

ティッシュペーパーの価格データ(2020年3月4日時点)

販売店数は少ないものの、「クレシア ティッシュペーパー 180組 5箱」マツモトキヨシの販売価格399円(税込)に対して、3,581円(税込、送料込)となっており、10倍近い価格高騰が見られます。

生理用品の価格データ(2020年3月4日時点)

販売店舗数は少ないものの、P&G「ウィスパー 立体カーブ 多い日昼用 14個」以外は通常価格で販売されていると考えられます。

2)需給が上がっている日用品の要因についての考察

ネット上で品切れとなるデマの拡散になったとされたツイートの例です。

ネット上の信憑性はありませんが、生産に必要な素材が異なる商品であっても、需要に対しての過剰な反応が発生すると、リアル店舗だけでなくネット上での供給量の減少や価格競争が発生することが顕著であると考えられます。

3)一般消費者に対する関連団体や政府の対応について

日本家庭紙工業会の公表(2020年2月28日)
経済産業省による公表(同2020年2月28日)

これらのことからリアル店舗だけでなく、一時的な需要過多や在庫不足による価格の高騰などに対する定期的な価格調査やプライシングをすることによる商機の獲得も重要になってくると考えられます。

4.現在もしくは今後の需要が高まる商品とは

1)大手各社のリモートワーク推進により環境用意に必要な商品の需要が高まっている。

これらの著名な企業によるリモートワーク推進の公表など、今後も需要が増えていく可能性が高い。

2)高まるキャッシュレスニーズとデジタルシフト

三井住友カードが公表している資料を見ると巣ごもり消費の影響や高齢者のデジタルシフトが加速しているという結果が出ている。

3)需要が上がると想定される商品について

アフィリエイト記事にはなるが、今後在宅勤務の「テレワーク」「Webコミュニケーション・会議」に必要なイヤホンの需要も高まる可能性が高い。

今後も各メーカーから「在宅勤務」「リモートワーク」「テレワーク」といった需要に対する商品企画や情報発信による法人の購買ニーズも高まると考えられます。

とあるベンチャー企業で「全社リモートワーク(在宅勤務)」を始めたスタッフが投稿した記事です。

弊社や知人の間でも在宅勤務の推奨と実施による印象や悩みの一つの要因としてコミュニケーションのインフラだけでなく、「腰が痛くなる」といった腰痛や運動不足によりニーズも高まる可能性があります。

4)小学生以上の休学における教育商材のニーズ

教育サービス業界のオンライン教材の無償提供が需要が加速しており、上記のベネッセコーポレーション等の学習支援サービスで公表されているものが分かりやすくまとまっているサイトを参照

オンライン商材だけでなく、自宅で子供の教育をしなければならない家庭にとって、

「どのような教育環境を整えればいいか」
「そのための手段として、どのようの物(商品)が必要か」

など、潜在的な需要に対する購買ニーズも考えられます。

5.まとめ

1)コロナなど自然災害による衛生用品の需要に対する適切な価格設定が重要である

2)需要と関連する商品ニーズの動きをいち早くウォッチしておく必要がある

3)高齢者のデジタルシフトに伴うキャッシュレスの決済方法の見直し

4)同様の需要に対する市場ニーズが高まる商品をいち早くウォッチし、
  プライシングもしくは仕入れることで、商機を得ることができる

これまで掲載したデータのように価格調査サービス「プライスサーチ」では、主要なECモールを始めてとして、主要な日用品等の150以上の専門店サイトの価格情報を取得し、数多くの小売店様にご利用頂いております。

コロナなどの自然災害だけでなく、「リモートワーク」「○○」といった想定される需要に対する定期的な価格データの取得やプライシングを実施することにより、「需要に対する適切な価格設定」「需要が伸びる注力すべき商品が見つかる」商機が増える可能性が十分にあります。

これを機にネットショップの運用でかかる通常業務への負担が少なく、より小売店様に取っての商機のきっかけとなる価格調査サービスの導入検討を頂ければ幸いです。

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